プロジェクトマネジメント
【2024年】
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確保されない未来 越智小枝（東京慈恵会医科大学臨床検査医学講座 主任教授） 2024/09/04 原子力産業新聞
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原子力業界もまた、有害事象について細心の注意を要する業界です。しかし面白いことに、想定される有害事象への対応の仕方は、医療とは全く異なります。
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原子力の世界ではなぜ未来予測を「確保」する、という表現がされるのか。これは原子力の利活用が政策主導で行われて来た、という歴史にも起因しているのかもしれません。たとえば税金や国債価格のように人が動かしうる規則については、国が「予定」することができます。その予定を事前に周知することで、国民は未来を「予見」することができる。「予見可能性」を「確保」したという言葉は、このような文脈でしばしば用いられるからです。
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原子力業界では人が予定する要素以外の文脈でもしばしば「予見可能性」という単語が用いられます。その1つが、企業からの投資を促進する、という文脈です。
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予見可能性が議論されるもう1つの場面は、労働災害における「安全配慮義務」の文脈です。
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原子力の世界では、予見可能性が「最高水準の科学的知見」と照らし合わせて語られる、という点に特殊性があるように思います。つまり科学者が1人でも予測した実績があれば、それが「予見可能であった」とみなされうるということです。これは医療から見るとかなり不思議なことです。
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この根底には1回の事故の大きさは個人の生死などとは比較できないほど重大だ、という論理もあるでしょう。それに加えて、「予見可能性」と「回避可能性」が同一とみなされる、原子力独特の安全文化もあるように思います。しかし予見性の確保は「減災の確保」に必ずしもつながらない、という点には留意が必要だと思います。
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予見に対し回避不可能性を強調する医療と、回避可能性を強調する原子力。一見正反対に見える職業文化ですが、「全てのリスクを予見できているように振る舞う」という点では非常に似ている、と感じます。このような文化を生んでいるのは、おそらく「失敗しないことが当たり前」という社会からの強力なプレッシャーです。
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安定感を失う社会の中で、未来は益々不透明になっています。そんな中、確保できない未来を確保「したつもり」になることは、最も危険な神話の温床となるでしょう。未来を恐れつつも「確保されない未来」を患者さんや、地域住民の方などと上手く共有できないものか。
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